原価計算システムの再構築

E社は、電子部品メーカである。E社の工場では、製品の製造原価を計算し、分析するシステム（以下、原価計算システムという）を再構築することになった。今回の再構築では、より正確な原価を、より短期間で分析できるシステムが求められている。

情報システム部のF君は、新原価計算システムの要件定義を担当している。

製造原価の分類

F君はまず、製造原価を分類した。製造原価は、材料費、労務費、経費に分けられ、さらにそれぞれが、直接費、間接費に分けられる。

E社の主な費用には、次のものがある。

1. ① 営業担当者の出張旅費
2. ② 外注加工費
3. ③ 広告宣伝費
4. ④ 工場管理スタッフの給料
5. ⑤ 工場機械の減価償却費
6. ⑥ 工場消耗品費
7. ⑦ 主要材料費
8. ⑧ 直接作業員の直接作業時間分の賃金
9. ⑨ 本社スタッフの給料
10. ⑩ 本社の光熱費

これらの費用のうち、製造原価にあたるものを選び出し、表1のとおり分類した。

現状の製造原価計算

F君は、工場で製造している2種類の組込みボード、製品Aと製品Bの製造原価を現状の原価計算システムで確認した。先月の実績を比較してみると、表2のとおりであった。両製品ともハードウェアは同じである。ソフトウェアも同様のものを使っているが、製品Aでは得意先のニーズに応じてソフトウェアを変更するのに対し、製品Bでは標準化されていて変更はしない。製品1個当たりの直接材料費と直接作業時間、直接作業員の時間当たり賃金は、製品A、Bとも同じであった。間接費は、合計18,000千円を、直接作業時間を基に配賦している。

F君は、本来、ソフトウェアが標準化されている製品Bの方が、製造単価（1個当たりの製造原価）が安くなるべきなのに、製品Bの製造単価が、製品Aと同じになっていることに疑問を覚えた。そこで、製品Aと製品Bの製造単価が同じになっている原因を調べた上で、より正確な把握ができるよう新しい原価計算の方式を検討した。

新原価計算システム

F君は、間接費に着目し、新原価計算システムでは、間接費を、アクティビティ（以下、活動という）を基準に割り当てる方法を提案することにした。具体的な手順は、次のとおりである。

1. 間接費を構成している活動を列挙する。
2. 活動ごとの間接費を算出する。
3. 活動ごとに測定の単位を決める。
4. 原価計算対象の製品が消費した単位数で案分することによって、間接費を製品に割り当てる。

F君は、この方法で、先月の間接費18,000千円を活動ごとに分類し、表3のとおりまとめた。

表3から求められる先月の製品Bの間接費の合計は、f千円となった。

E社では、設計に関する情報は設計管理システムで、調達に関する情報は購買システムで、製造に関する情報は工場の稼働管理システムで、製品検査情報は検査管理システムで、それぞれ管理している。F君は、各システムの担当者に依頼し、先月消費した単位数のデータを、それぞれ、手動でダウンロードし、所定の書式に加工してから送ってもらった。多くのシステム担当者から、手間が掛かるので、定期的にデータを提供する必要があるなら、担当者の手を煩わせない方法を考えてほしいと言われている。

F君は、現在、新原価計算システムの要件の詳細をまとめている。